投資信託に100万円を一括投資した場合の1年後のシミュレーション

まずは単純に、投資信託で100万円を投資するときに、1年運用するとどうなるのかを見てみましょう。

今回のシミュレーションでは、年利を3%、5%、7%と仮定し、1年後にどのくらい増えるかを計算します。

当然ですが、100万円を一括で投資して理論値通りの運用利回りが達成できれば、その分だけ利益が出て資産は増えることになります。ただし、これは一括購入した場合のシミュレーションです。投資の方法にはつみたて投資もありますが、100万円を積立で投資すると一括投資と比べて利益はどのように変わるのでしょうか？ 一括投資と毎月一定の金額に分けて投資する場合の違いを、次でシミュレーションしてみましょう。

なお、本記事のシミュレーション結果はあくまでも理論値であり、実際の投資信託の年利は、運用商品や市場の状況によって異なります。そのため、必ずしもこの額になるとは限りませんのでご注意ください。

100万円分のお金を積立投資した場合の1年後のシミュレーション

100万円を12ヶ月で割り、均等に投資すると、1ヶ月あたりの投資額は約8万3,000円になります。

実際に毎月8万3,000円を積立投資した場合の1年後のシミュレーションは以下の通りです。

このように、一括購入するよりも積立投資を行う方が、はじめは元本が少ない分だけ増加に時間がかかり、最終的な資産額は一括購入よりも少なくなります。

積立投資は、長期的に一定額を投資し続けることで、価格変動リスクの分散や複利効果が期待でき、安定的な資産運用が行えます。しかしその分、利益が出るにも時間がかかってしまうため、短期の運用には適していません。

ここからわかるように、1年間という短期運用では、リスクを抑えながらもある程度大きな利益を狙うことは難しいようです。1年間で利益を出すにはどうしても高いリスクをとる必要があります。

ではどうすればリスクを抑えつつ大きな利益を得られるのでしょうか。そのためには中期から長期の運用期間が必要です。

投資には複利効果という考え方があります。複利効果とは、運用で得た利益を再度一緒に投資することで、雪だるま式に利益が利益を生む効果のことです。資産運用では元手が多いほど利益も増えるので、得た利益ごと投資を続ければだんだんとリターンは増加します。

例えば、年利5%の金融商品に100万円を投資し、5年間運用した場合、単利では25万円の利益が得られますが、複利では約27万6,000円の利益が見込めます。

リスクを抑えつつリターンを得るのであれば、出来るだけ長く運用期間をとってこのように複利効果を活かしましょう。

【投資信託の種類別】100万円分のお金を一括投資した場合の1年後のシミュレーション

では、投資信託の種類別に100万円を一括投資した場合の1年後の資産をシミュレーションしてみましょう。投資信託にはさまざまな種類があり、それぞれで想定されるリターンも異なります。

例えば、日本株式を主に投資対象とする投資信託と、外国株式を主に投資対象とする投資信託では、一般的に後者の方が、リターンが大きくなりやすいと言われています。

ただし、大きなリターンを得られやすいということは、リスクもそれだけ大きくなります。リスクとリターンは比例関係にあることを理解しておきましょう。

今回は、「米国株式型」、「全世界株式型」、「国内株式型」、「バランス型」の4つを取り上げ、それぞれでどのくらいリターンが変わるのかを1年後、5年後、10年後、20年後の4パターンでシミュレーションします。

米国株式型

米国株式型として近年よく名前が挙がるのは、主に「S&P500」や「NASDAQ100」などの指標に連動するインデックスファンドでしょう。

S&P500とは、ニューヨーク証券取引所などに上場する主要500銘柄の時価総額を指数化した、米国の代表的な株価指数です。この指数はアップル社やマイクロソフト社などの株価を含んでおり、アメリカの経済成長とテクノロジー株の影響を大きく受けやすい指標であると言われています。

S&P500指数の2023年の年間リターンは24%でした。まずはこの数値をサンプルとして、想定リターン（年率）を24%でシミュレーションします。

毎年、年率利回り24%になる商品に投資できたとするならば、長期運用の効果が顕著に表れることが分かります。とはいえこれほど高いリターンを毎年期待するのは現実的ではなく、大きく株価が上がるときもあれば、株価が下がる年もあります。実際に、S&P500指数の過去10年間の平均リターンは10.2%だったそうです。

過去10年間の平均リターンである10.2%で計算した場合のシミュレーション結果は以下の通りです。

これでも長期投資によって十分に複利効果が得られていると言えるでしょう。値動きの大きさや、円から海外株式に投資する場合には為替の影響も発生するというリスクを受け入れることができれば、米国株式型の投資信託は長期投資の対象として魅力的です。

全世界株式型

全世界株式型の投資信託は、日本を含め、アメリカやヨーロッパ、新興国など世界中の株式市場に分散投資を行っています。特定の国にばかり投資すると経済変動や戦争のリスクを大きく受けてしまいますが、このような商品なら国ごとのリスクを分散できるため、リスクを抑えた運用が期待できます。

新興国の株式に投資したい方にもおすすめです。新興国は急成長が期待される反面、政治面や経済面などから高いカントリーリスクがあります。そんなときは全世界株式型で分散投資することで、新興国株式も一部保有しつつ、リスクを抑えられます。

今回は、ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー）の過去5年間の平均利回り約18.88%を参考に、仮に年利19%で運用できるとして計算してみます。（2025年2月時点）

このシミュレーション結果では、全世界株式型投資信託に100万円を一括投資することで、20年後には約32倍の3,243万円まで増えることが分かります。

今後も世界全体の経済は成長を続けると考えるならば、全世界株式型投資信託に長期で投資し、経済成長の恩恵を享受するのは良い選択肢です。しかし、新興国も含む海外株式への投資である以上決してリスクは低くなく、また、円安などの為替の影響を受けることも留意しましょう。また、全世界株式型の投資信託と言っても、どの国にどれくらいの比率で投資をしているかは商品によって異なります。投資する際には目論見書などの資料をよく確認しましょう。

国内株式型

国内株式型は、日本国内に上場する企業の株式を投資対象とする投資信託です。インデックスファンドであれば、日本の代表的な株式指数である日経平均株価指数や、TOPIX（東証株価指数）などに連動することを目的としています。これらの投資信託は日本株式に特化しているため、日本経済の影響を大きく受けます。ただし、円で投資をする場合、外国株式を含むファンドに比べると為替変動のリスクは受けにくいという特徴があります。

TOPIXの10年リターンは2024年12月末時点で9.5%です。今回は、想定リターン（年率）を10%としてシミュレーションします。

想定リターンを年率10%としても、1年後は110万円、20年後には約6.7倍に増えています。海外株式への投資ほどの利益は得られませんが、為替の影響をおさえつつそれなりのリターンも目指すのであれば、国内株式型投資信託への投資も検討すべきでしょう。

バランス型

バランス型とは、国内外の株式、債券、不動産などに分散して投資を行う投資信託です。

一口にバランス型と言っても投資対象はその投資信託毎に異なりますが、基本的には外国株式については先進国や新興国も含み、REITでは先進国の不動産なども含むなど、様々な商品に広く投資していることが特徴です。

バランス型と言っても、その内訳は投資信託ごとに様々です。バランス型から選ぶ際には、名前をよく見ると投資対象の傾向がわかることがあります。

例えば、商品名に「安定型」、「安定成長型」、「成長型」などと記載されているタイプでは、安定型は株式の組み入れ割合が低く、低リスク低リターンになりがちです。また、成長型は最も株式の組み入れ割合が高く、その分だけハイリスクハイリターンになります。

他には、8資産型と呼ばれるものがあります。これは①国内株式 ②先進国株式 ③新興国株式 ④国内債券 ⑤先進国債券 ⑥新興国債券 ⑦国内REIT ⑧先進国REITのように8つの資産に分散投資する商品であり、価格変動リスクを抑えやすく、安定した運用が可能です。

バランス型（8資産）の2007年～2023年の平均リターンは6.3%ですので、今回はこちらの数値を参考として、想定リターンを年率6％でシミュレーションします。

年率6%のリターンでは1年後は106万円ですが、20年後には3.2倍に増えています。このように、投資対象によってリスクとリターンが異なり、やはりリスクが高い商品ほどリターンも増加する傾向が分かります。

投資信託の選び方

多くの投資信託の種類がある中で、どのファンドを選んだらいいのか分からない人もいるのではないでしょうか。また、リスクを抑えつつ自分の求めるリターンを得るには、どのファンドを組み合わせればいいのか悩むこともあるでしょう。

ここでは、投資信託の選び方について解説します。

成長分野やテーマ型ファンドを活用する

今後の成長が期待できる分野として、AIや再生可能エネルギー、半導体などがあります。これらの分野に特化した企業に投資を行うテーマ型ファンドを活用する方法もおすすめです。

テーマ型ファンドは、特定の分野やテーマに特化しており、市場の注目度が高い分野に資金が集まるため、急成長すれば短期間でも大きなリターンが期待できるでしょう。

ただし、特定の分野やテーマに特化しているため、市場の影響を受けやすい点には注意が必要です。そのため、購入しようと思った際には、特定の分野やテーマが本当に将来成長するのか、またリスクはどのくらいかをしっかりと調べておくようにしましょう。

もしAI関連のファンドを購入するなら、「半導体需要」や「ソフトウエア企業の成長性」にも注目すると良いでしょう。

また、ESG（環境や社会、ガバナンス）を重視した投資信託も選択肢に加えてみるのもおすすめです。これは、持続可能な成長を目指し、長期的な安定リターンを期待できる商品です。

コストを意識して選ぶ

投資信託を運用する際には、コストがかかります。代表的なものが信託報酬で、これは投資信託を保有している間、毎日かかる費用です。そのため、購入する投資信託商品を選ぶ際には、信託報酬にも注目しましょう。

なぜなら信託報酬によって年間の運用コストが大きく変わるからです。仮に100万円で信託報酬0.5%と1.5%の投資信託を購入したとしましょう。

前者の1年間の運用コストは5,000円ですが、後者は1万5,000円です。1年間で1万円も差がつくため、運用期間が長くなるにつれ運用コストにも大きな差が生じます。

長期運用を視野に入れるなら、信託報酬が低いファンドを選ぶのが良いでしょう。

また、投資信託を購入する際にかかる購入手数料が設けられているケースもあります。これは販売会社である金融機関によって異なります。

最近では、ネット銀行の多くが購入手数料を無料にしており、コストを抑えられる点で注目されています。ただし、全ての商品が購入手数料無料というわけではありませんので、購入前に確認しておきましょう。

運用にあたっては、運用コストをいかに抑えるかを考えることが大切です。

リバランスの重要性も理解する

複数の投資信託商品を組み合わせて運用する場合、定期的にリバランス（配分変更）を行うことも忘れないようにしましょう。

運用資産全体のバランスを確認し、リスクの高いファンドが増え過ぎた場合は配分を調整することで、リスクを抑えながら安定運用が可能になります。

投資信託を購入後、放置してしまう人もいます。しかし、定期的に運用状況を確認し、目標リターンに近づくようリバランスを行うことが大切です。

投資信託と他の運用商品や制度の比較

ここまでは投資信託に注目して説明してきましたが、もちろん、運用商品は投資信託以外にもさまざまな選択肢があります。資産を効率的に増やすには、他の運用商品と組み合わせて運用することも重要です。

まずは、改めて運用信託の特徴を整理しましょう。投資信託の特徴は、複数の資産へ自動的に分散投資できること、少額から始められること、そして、運用をプロに任せられることです。

プロが運用を担当するため、自分で投資するよりも手間やリスクを軽減し、安定したリターンを目指しやすくなります。そのため、投資初心者でも比較的安心して始められる商品だと言えるでしょう。また、中・長期の両方の投資スタイルに対応しやすい点もメリットです。

このような特徴を持つ投資信託と、他の運用商品を組み合わせてよりメリットを得るには、どのような運用商品と組み合わせるべきでしょうか？

投資信託以外の運用商品として挙げられるものに、「定期預金」、「株式投資」、「外貨預金」などがあります。ここでは、投資信託以外の運用商品についてどのような選択肢があるのかと、それぞれの特徴について解説します。

定期預金

定期預金は元本が保証されており、安全性が高い運用商品です。

定期預金は普通預金よりも金利が高めに設定されていますが、現在の低金利下では他の運用商品に比べて利率が低く、1年間で得られるリターンはほぼ期待できません。

ちなみにメガバンクの1年ものの定期預金の金利は0.125%（2025年2月時点）です。つまり、100万円預けても、1年後の満期時に得られるリターンは1,250円しかありません。

ネット銀行では1%を超える定期預金もありますが、預入期間が3ヶ月と短かったり、証券口座開設が条件になるなど、金利が適用されるための条件がある点に注意しましょう。

株式投資

株式とは、企業が資金調達のために発行する証券です。そして投資家は株式を購入することでその企業の株主になります。

株式投資では、取引所を通して個別銘柄の株式を購入します。株価が購入時よりも上がった時に売却することで売却益を得ることができ、保有しておけば配当金や株主優待を受け取ることができます。

ただし、株式投資は銘柄によっては比較的高いリターンが期待できる一方、価格変動リスクも高く、市場が急落した際には大きな損失をかぶる可能性があります。また、その企業に不祥事などが起きた場合は突然株価が大きく下がってしまうこともあります。

特に外国株式での運用や短期運用を狙う場合は市場の動向に大きく左右されるため、初心者にとっては難易度の高い運用商品だといえます。

外貨預金

外貨預金とは、日本円ではなく、ドルやユーロなど他の国の貨幣で貯金をすることを指します。

外貨預金も投資信託と同様に比較的少額から始めることができるため、初心者にもおすすめです。

ただし外貨預金は為替レートが円安に動けば利益がでる可能性がある一方で、円高になると損失が発生する可能性があるため、注意が必要です。

外貨預金は日本円で預金するよりも金利が高い場合が多く人気を集めていますが、元本の保証はあくまで外貨単位である事は注意しましょう。円に換算する際にはその時の為替レートや両替手数料次第で元本が減ってしまう可能性もあるため、為替の動向を注視しておく必要があります。

また、通常、外貨の購入や換金時には為替手数料が発生しますが、この手数料が実質的な運用コストとなり、最終的な利益を減少させる要因となるため、注意が必要です。

投資信託で運用するなら「新NISA」を活用しよう

投資信託を利用して運用するなら、2024年１月から始まった新NISAの活用がおすすめです。

NISAとは、少額投資で運用益が非課税となる制度で、NISA口座で投資信託を購入することで、運用益が非課税になります。

通常、運用で得た利益には20.315%の税金がかかりますが、NISA口座で運用することで非課税になるため、収益を最大化できます。

仮にNISAではない特別口座で投資信託を100万円購入し、年5%の利益を得たとします。１年後の利益は5万円ですが、その5万全額を受け取れるのではなく、5万円×20.315%＝1万158円の税金が引かれるため、手元に残るのは3万9,842円です。

しかし、NISA口座で運用し、年5%の利益を得た場合、5万円の利益がそのまま受け取れます。20.315%の税率は一律ですので、利益が多いほど非課税で運用できるNISAとの差は大きくなります。

新NISAでは、従来よりも年間の非課税投資枠が拡大され、成長投資枠（240万円）とつみたて投資枠（120万円）合わせて360万円の年間非課税枠が用意されています。

成長投資枠とつみたて投資枠が併用できることになったため、長期運用だけでなく、短期や中期の運用にも対応しやすい点も新NISAの特徴です。

老後資金ならiDeCo（個人型確定拠出年金）もおすすめ

資産形成の目的が老後資金なら、iDeCo（個人型確定拠出年金）の利用もおすすめです。

iDeCoは、掛金の拠出時、運用中、受取時の3つのタイミングで節税効果を得られるため、効率的に老後資金を形成できます。

掛金を拠出する時は、その掛金は全額所得控除の対象になるため、節税効果を得られる他、運用中の利益に関しては非課税です。そして受取時には受取方法に応じた控除制度が受けられる仕組みになっています。

原則として60歳までは引き出せない点はデメリットですが、その分引確実に資金を準備できるというメリットもあります。

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投資信託で利益を増やすためのポイント

ここでは、投資信託で利益を増やすためのコツやポイントを解説します。

運用効果を最大限に引き出すために、重要なポイントを押さえておきましょう。

投資目的を明確にする

投資を始める際には、「なぜ投資を行うのか」という目的を明確にしておかなければなりません。

目的を明確にするメリットは大きく分けて３つあります。一つ目は、目的が決まっていれば投資の計画が立てやすいこと。二つ目は、投資の計画がきちんと立つことで相場が安定しないときでも合理的な選択ができること。最後に三つ目は、長期の投資でも投資のモチベーションを保ちやすいことです。

目的にもさまざまありますが、多いのは「教育資金を準備したい」や「老後資金を形成したい」といった目的です。もちろん、「今ある資産を増やしたい」という目的でも構いませんが、その場合はいつまでにどれくらい増やしたいのかという具体的な目標設定をするべきです。

目的が明確になれば、投資にかけられる期間や、必要な利益額もおのずと分かってくるでしょう。ニュースや相場に流されず投資するため、自分が投資する目的を設定しましょう。

リスク許容度を把握する

投資には必ずリスクが伴います。そのため、どのくらいまでの損失や値下がりなら我慢できるかといったリスク許容度を知っておくことが重要です。例えば1,000万円投資するなら、自分は900万円までならば運用途中で評価額が下落してもそこまで心配せずにいられそうだな、など具体的なイメージを膨らませましょう。

リターンとリスクは比例関係にあるため、高いリターンを得るには、それ相応のリスクを許容する必要があります。高い利回りが期待できるということは、それだけ価格が大きく変動する可能性もあるということです。

どうしても値下がりが気になってしまいやすい性格ならば、安心して日々を過ごすためにも価格変動が抑えられる投資方法を選ぶべきです。

投資信託の運用でできるだけリスクを避けたい場合は、安定運用が期待できる債券型のファンドや、新興国への投資比率が少ないバランス型ファンドを選ぶことをおすすめします。

分散投資を意識する

投資の格言に「卵を一つのかごに盛るな」という言葉があるように、投資先を分散させることは投資を行う上で重要なポイントです。ひとつのかごに全てを載せていれば一度のミスですべてが台無しになってしまいますが、かごを複数に分けていれば万一の場合でもどれかは割れずに済むものです。

投資信託で運用するからと言ってそれだけで分散投資が出来ていることにはなりません。投資信託の種類によっては、全てを一つの国の株式で運用しているなど、結局その国に問題があった時に同じ値動きをするものもあるからです。

投資信託で運用する場合でも、投資対象をよく確認して、異なる値動きをする複数の投資対象に投資できるよう心がければリスクを軽減できます。

分散投資をする際には、国内外の資産への分散や、異なるテーマ（IT、医療、エネルギー）のファンドを購入するなどを考えてみましょう。

過去の実績が安定している商品を選ぶ

過去の運用実績が優秀な商品を選ぶことで、安定した運用成果を期待できます。過去の実績を知るには、そのファンドの「トータルリターン」に着目してみましょう。

トータルリターンとは、一定期間におけるファンドの総合的な運用成績を表す指標です。

ただ、単にトータルリターンの数値が高ければ良いというわけでもありません。そのため、トータルリターンに着目すると共に、純資産総額の大きい商品を選ぶことを心がけましょう。

純資産総額とはそのファンドの規模を表しており、純資産総額が大きいほど、多くの投資家に選ばれているファンドといえます。純資産総額の推移を見たときに、ここ数年減少しているファンドは、他の投資家が売却し手放しているファンドである可能性があるため投資する際は注意しましょう。

過去の運用実績が良かったから、純資産総額が大きいからといって必ずしもリターンを得られるとは限りませんが、これらはファンドを選ぶ際の1つの指標として捉えておくと安心です。

短期運用の限界を理解する

投資信託は基本的に中長期の運用に適した商品ですが、短期で運用する時でも短期運用に適したファンドを選ぶことで利益を得られる可能性はあります。たとえばレバレッジのかかったファンドなどは短期の運用でも十分に利益が出ます。

ただし、短期運用では、市場の変動の影響を大きく受け、元本割れのリスクを完全に避けられないことを理解しておきましょう。

もしも短期運用を行う時には、購入手数料の確認も重要です。

経済動向やニュースに敏感になる

投資信託は世界経済の影響を受け、日々基準価額が変動します。

そのため、インフレや金利変動などの経済トレンドに加え、選挙や戦争など政治的要因にも注目することが重要です。

投資初心者でも世界情勢や政治的なニュース・情報をチェックする習慣を身につけることで、投資判断の精度を高められます。

また、短期的な価格変動に過剰に反応せず、保有ファンドの月次運用報告レポートを活用して、定期的に運用状況を確認することも大切です。

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